導入事例

※この導入事例は旧バージョンの事例です

小学館ブランドの物販事業を手がける株式会社小学館集英社プロダクション様（以下、ShoPro様）。EC・倉庫・受注・物流を横断して扱う基幹システムとして、長年にわたり「シェルパ」をご活用いただいています。事業の形が大きく変わり続けるなかで、なぜシェルパを選び、使い続けてこられたのか。システムそのものの強みと、それを支える伴走型のサポート体制について伺いました。

インタビューにご協力いただいたのは、ソリューション課で物販事業をリードされている小布施様、曽根様、楠本様、狩野様です。システムを現場で運用してこられた立場から、リアルなお話を伺いました。
聞き手は、当社で導入支援を担当する鈴木と広報担当の鳥居が務めました。

事業概要

小学館ブランドの物販を一気通貫で

ShoPro様は、小学館ブランドの商品を扱う物販事業も展開されています。商品の企画開発・生産管理といったプロデュース業務から、お客様への案内・告知、配送手配、物流対応、そして基幹システムによる販売・配送の運営管理まで、一連の流れをShoPro様が一気通貫で担っています。
かつては通販サイトとカタログを中心とした通販事業が主軸でしたが、現在は物販事業として領域が大きく広がっています。EC販売に加え、イベント、卸といった複数のチャネルを持ち、扱う商品も小学館ブランドのキャラクターグッズなどへと多様化。「すべての商品を幅広いチャネルを通じてお客様にお届けする」という方針のもと、事業の転換期を迎えています。

導入の背景・課題

拡大する事業を支える基幹システムが不可欠に

事業の出発点は、小学館グループが導入していたシステムを使い、イベントで商品販売を行ったことにありました。そこから通販ビジネスとして本格的に展開していくなかで、倉庫やシステム面のサポートを受けながら事業を拡大。やがて、当社（前身）のカートシステムを活用する形へと行き着きます。

事業が拡大するにつれ、EC・イベント・卸といった複数チャネルと、複数の倉庫を横断して管理する必要が生じました。受注から在庫、出荷、顧客対応までを一元的に扱える基幹システムは、事業運営に欠かせない存在に。
その後、小学館ブランドの商品を本格的に展開していく方針へと舵を切るなかでも、長く改修を重ねながら使い続けてきたシェルパをそのまま運用する判断がなされました。事業の中身が変わっても支障なく対応できていたこと、そして引き続き手厚いサポートが受けられる体制が整ったことが、その決め手となっています。

導入の決め手

全業務を網羅する希少な基幹システム

ShoPro様がシェルパを評価される最大のポイントは、その「網羅性」です。

シェルパは、倉庫との連携はもちろん、仕入れ・会計・出荷・顧客からの問い合わせ対応まで、通販事業に必要な業務を一つのシステムで網羅する基幹システムです。担当者は、日々の業務を通じてその価値を実感されています。

この網羅性は、他システムとの比較検討を通じて、あらためて裏づけられることになっていきました。基幹システムの見直しを検討した際、複数の会社にヒアリングを行ったものの、シェルパと同じように全機能をスコープに収められる会社は他になかったといいます。本来であれば人の手を介さなければならない業務領域までシステム化し、自動で連携。不備があればアラートで検知し、改善につなげていくことができます。

使い続ける理由

現場に寄り添い、課題を先回りして解決する伴走型のサポート

ShoPro様が口を揃えて挙げられたのが、システムそのものに加えて「サポート担当・鈴木の存在」でした。単なる問い合わせ対応にとどまらず、現場の状況を理解したうえで“次に起こりうる課題”まで見据えて動く姿勢が、強い信頼につながっています。

さらに、鈴木は連携先のECプラットフォームの仕様まで深く理解しているため、複数システムにまたがる相談も一か所で完結します。“システム全体を俯瞰して助言できる担当者”として、現場にとって欠かせない存在になっています。

加えて、事業の変遷に合わせて改修を重ねられる柔軟性も、長く使い続けられている理由の一つです。チャネルや倉庫、物流体制が変わっても、その都度シェルパを改修しながら運用を続けてこられました。

今後の展望

変化に応え続ける基盤へ

長く使い続ける中で、操作面で大きく困る点はほとんどありません。細かな改善要望はあるものの、業務全体を通して大きな支障はなく、使いやすさから日々活用されています。
ただ、多くの機能があるため、情報を見る立場だと「どこを触ればいいか」を毎回思い出す必要があり、画面の見え方を柔軟に変えられるようになると嬉しいという声が上がりました。

また、今後どのような商品が増えていくか分からない中で、食品や冷凍品といった新たなカテゴリーが出た際には、倉庫とのデータ引き渡しから連携までの対応が必要になります。

データ連携の柔軟性を保ちながら対応していくことが、今後の事業拡大を後押しすると期待されています。